荏原風力機械は、 1912年にポンプメーカーとして産声を上げた荏原製作所の送風機専業メーカーとして、
これまで数多くの送風機を世界中のブランドに供給してきました。
こうした製品や技術の多くは、普段の暮らしのなかで直接目にすることはありません。
しかしながら、 まさに”縁の下の力持ち”として、製鉄所やセメントプラント、 ゴミ焼却所などの
社会を支える産業用プラントや、 暮らしに身近な建築、 空調設備用送風機などで活躍を続けています。
荏原風力機械は、 これからも豊かな社会づくりに貢献していきます。
企業理念・沿革
企業理念
株式会社荏原風力機械は、
送風機のトップメーカとしてこれからも
未来への新しい ' 風 ' を創り続けます
会社概要
| 社名 | 株式会社荏原風力機械 |
|---|---|
| 英文社名 | Ebara Fan & Blower Co., Ltd. |
| 代表者 | 代表取締役社長 宮先 敦 |
| 本社所在地 | 〒513-0014 三重県鈴鹿市高岡町2470 059-383-8700(代表) |
| 設立 | 1949年(昭和24)3月 |
| 資本金 | 4億4508万円(2006年9月より) ※主要株主/株式会社荏原製作所(100%) |
| 従業員数 | 273名(2022年12月末現在) |
| 売上高 | 73億円(2022年実績) |
| 主要製品 | ●一般産業用送風機 (ターボ送風機、ラジアル送風機、軸流送風機、三次元羽根送風機、多段送風機) ●風力システム製品 (風洞試験設備、電炉集塵設備、換気設備) ●汎用送風機 (ラインファン、遠心ファン、軸流ファン、ターボファン、排煙ファン) |
沿革
| 1949年(昭和24) 3月 | 関西工機株式会社として資本金200万円で四日市市に設立。(主として鉄道車両部品を製造) |
| 1962年(昭和37) 7月 | 事業拡大のため鈴鹿市(現在地)へ本社・工場を新設移転、砂利採取機・破砕・選別機器専門メーカーとして全面稼働を開始。 |
| 1967年(昭和42) 12月 | 株式会社荏原製作所と業務提携を行い、資本参加と同時に経営陣を迎え、事業内容の充実と生産品目の拡大をはかる。社名を荏原工機株式会社と改め、荏原製作所の鋼板製送風機の設計・委託生産工場に転換した。従来からの産業建設機械も製造・販売を継続。 |
| 1984年(昭和59) 7月 | 荏原製作所鋼板製送風機の移管範囲拡大に伴い、送風機部門を拡大。 |
| 1995年(平成7) 5月 | 新組立・試験工場を建設し、製造及び試験能力を強化。 |
| 2001年(平成13) 7月 | 濱田送風機株式会社から営業、技術部門を譲り受け、社名を荏原ハマダ送風機株式会社に変更。送風機メーカーとして業界トップシェアを確立する。産業建設機械部門(振動篩、分級機など)を大平洋機工株式会社へ営業譲渡。 |
| 2002年(平成14) 10月 | ISO14001:1996認証取得。(本社・鈴鹿工場 (株)荏原製作所 鈴鹿事業所) |
| 2003年(平成15) 10月 | ISO9001:2000認証取得。(本社・鈴鹿工場 東京事務所 大阪事務所 (株)荏原製作所 鈴鹿事業所) |
| 2005年(平成 17)10月 | ISO14001:2004 更新。(本社・鈴鹿工場 (株)荏原製作所 鈴鹿事業所) |
| 2006年(平成18) 9月 | 資本金4億4,508万円(現在)に増資。 |
| 2009年(平成 21)6月 | ISO9001:2008 更新。(本社・鈴鹿工場 東京事務所 大阪事務所 (株)荏原製作所 鈴鹿事業所) |
| 2016年(平成28) 10月 | 株式会社大岩マシナリーから標準送風機製造部門の事業譲渡をうけ、社名を株式会社荏原風力機械に変更。 |
| 2017年(平成 29)7月 | ISO9001:2015 更新。(本社・鈴鹿工場 東京事務所 大阪事務所 (株)荏原製作所 鈴鹿事業所) |
| 2017年(平成 29)10月 | ISO14001:2015 更新。(本社・鈴鹿工場 (株)荏原製作所 鈴鹿事業所) |
| 2018年(平成 30)2月 | ISO9001:2015 認証取得。(国見工場) |
| 2018年(平成 30)11月 | ISO14001:2015 認証取得。(国見工場) |
| 2021年(令和3年)3月 | 次世代育成支援対策推進法(次世代法)に基づき、基準適合一般事業主認定「くるみん」の認定を取得。 |
| 2023年(令和5年)7月 | 三重県SDGs推進パートナーに登録。 |
| 2023年(令和5年)10月 | 2023年度ユースエール企業認定。 |
| 2024年(令和6年)10月 | 営業窓口を(株)荏原製作所へ変更。 |
| 2025年(令和7年)3月 | 次世代育成支援対策推進法(次世代法)に基づき、基準適合一般事業主認定「くるみん」の認定(2回目)を取得。 |